老後に向けてコツコツ! 確定拠出年金って何??

こんにちは”るぅ”です。

皆さんは、確定拠出年金をちゃんと活用されていますか?

「何それ おいしいの?笑」な人は非常にまずいです。

私たち夫婦は、現金の預貯金ではなく、積極的に投資を行なって資産を増やしていくスタイルですが、確定拠出年金は将来に向けた堅実な貯蓄型投資のひとつです。

「投資を始めたいんだけど何から始めていいかわからない!」「確定拠出年金って言葉すらしらなかった!」「興味はあるけどよくわからないし、めんどくさそう!」そんな方達はぜひ記事を読んでいただいて、将来のために一緒に資産形成を始めてみましょう。

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確定拠出年金(401K)っていったい何??

確定拠出年金は自己選択・自己責任を原則とした我が国の“年金”の1つです。

英語の”Defined Contribution Plan”を略して”DC”や、別名で”401K”と呼ばれたりします

日本国民は、自営業や主婦の方なら国民年金や国民年金基金に加入していますし、サラリーマンであれば厚生年金や企業年金など、それぞれ雇用形態や会社によって何かしらの年金制度に必ず加入して、年金保険料を支払っています。

ちょっと前までは、しっかり年金保険料を払っていれば、老後は年金が貰えて安泰!安泰!なんて思われている時代もありました。

しかしながら日本では急速に少子高齢化で進んでおり、年金受給をする高齢者に対して、それを支える若者の数がどんどん減っており、若者の負担がどんどん増えています。

私たちが年金を受給できる年齢になる頃には、ますます少子高齢化が進み、年金保険料をちゃんと支払っていたとしても、いったいいくら年金をもらえるか分からない時代になるでしょう。

そんな老後の年金では生活するのに足りなくなる環境が到来することに備えて、自分自信の将来のために自力で資産形成をしていくことはますます重要になってきます。

そんな自力で資産形成を行なっていく為に考え出されたのが、確定拠出年金制度です

働き盛りの今のうちに、将来にむけて少しずつお金を捻出し、そのお金を定期預金や年金保険、投資信託といった金融商品など、自分の好きなような方法で資産運用を行うことができます。
確定拠出年金の将来の給付額は、積み立てた額や選んだ金融商品の運用結果によって、人ぞれぞれ異なってきます。

確定拠出年金には「企業型」と「個人型」の2種類がある。

そもそも確定拠出年金には大きく分けて2つあります。

雇用形態や勤務先の会社の制度によって、どちらを利用できるかや、確定拠出年金として積み立てられる限度額が異なってきます。

税制メリットが受けらることや、自分自身で金融商品を選ぶところなど、基本的な仕組みは同じですが、まずは両者の特徴だけ簡単に捉えてください。

「企業型確定拠出年金」とは?

”企業型”と付くくらいですから、この制度を導入している企業に勤めるサラリーマンが利用できます。

導入企業数は2017年の時点で26,000社を超え、加入者数も590万人を超えています。

我々夫婦の勤め先もこの制度を導入しており、福利厚生の一環として毎月会社が一定額を拠出してくれています。(夫”るぅ”が¥10,000で妻”ぽりん”が¥7000)

不思議なことに、資産形成に興味のない人は、会社が給料の他にお金をくれているにも関わらず、そんな制度が導入されていることすら知らない呑気な人も多いです…笑

自分の会社が導入しているかわからないサラリーマンの方は、まず同僚や人事に確認してください。

まったく知らなかったとしても、自分の拠出年金口座に積み立てられているので安心してください!笑

何も設定していない状態だと、すべて定期預金として運用されているはずです。

これから一緒に勉強して、運用方法を検討していきましょう。

少し脱線してしまいましたが、「企業型確定拠出年金」の5つのポイントを紹介します。

①加入条件と限度額

企業型確定拠出年金を導入している企業に勤めている人で、企業年金を併用している場合は¥27,500(月額)で、それ以外は¥55,000(月額)が限度額になります。

確定拠出年金口座の開設手数料や、口座の維持費は勤務先の企業が負担してくれますので安心して下さい。

②加入者自身が運用方法を決定

企業ごとに用意されている複数の運用商品の中から、加入者自身が自ら選択して運用します。

選択肢の中には、定期預金や様々な種類の投資信託などがあります。

この辺のオススメ運用法は、別記事でみっちりレクチャーします。

③積み立てたお金を引き出せる時期や条件

原則60歳到達した場合に受給することができます。

1度積み立てたお金は、基本的に60歳まで引き出せません。

万が一障害をおって働けなくなったりすれば前倒しで給付を受けれますし、加入者が死亡した場合などは遺族が受け取れますし、払い損になることはありません。

退職した場合や、制度を導入していない会社に転職した場合は、「個人型確定拠出年金」に移行されますので、無駄になることはありません。

④自分の給料から自分の意思で上乗せ拠出できる制度もある

加入者が望めば、給料などからさらに上乗せして、確定拠出年金に積み立てることができます。

私は毎月¥25,000を上乗せして、拠出しています。年間だと30万円になりますね。

「企業型」を導入されている企業にお勤めの方には、ぜひこれをオススメしております。

自分の意思で上乗せできるような仕組みを導入しているかしていないかは、会社によって異なります。

仮に導入していなかったとしても、「個人型」確定拠出年金を併用でき、ほとんど同じメリットを享受できるので問題ありません。

⑤税制におけるメリットが非常に大きい

ここが、確定拠出年金制度を利用する大きなキモになってきます。

こちらの記事で詳しくまとめていますが、今はとにかく税金がお得になるんだ!って思ってください。

「個人型確定拠出年金」とは?

老後の資金は自分で作りたいという世の中の需要が高まったことにより、すべてのサラリーマン・自営業者・公務員・主婦の方でも、自分の意思で確定拠出年金を利用できるようになりました。

「iDeCo(イデコ)」という愛称で呼ばれていたりします。

「企業型確定拠出年金」は勤め先の会社主体で制度を導入することに対して、個人型は加入希望者が証券会社に申し込むことによって始めることができます。

「個人型確定拠出年金」の4つのポイントを紹介します。

①加入条件と限度額

◆第一号被保険者と呼ばれる自営業の方→月額¥68,000

◆第二被保険者と呼ばれるサラリーマンは、状況によって限度額が異なります。

企業年金も企業型確定拠出年金も導入していない→月額¥23,000

企業型確定拠出年金のみを導入している→月額¥20,000

企業年金と企業型確定拠出年金を両右方導入している→月額¥12,000

◆第二被保険者と呼ばれる公務員の方→月額¥12,000

◆第三被保険者と呼ばれる専業主婦などの方→月額¥23,000

いろいろ条件分岐があって、ややこしいですね…

良くわからなかったとしても、経済的に余裕があって老後資金にお金を回せそうな人は最大限まで拠出すればいいし、今普通に生活するのが大変な人は月額¥5000から始められますので、無理のない範囲で継続すればいいのです。

②加入者自身が運用方法を決定

「企業型」と同様に、自分自身の責任で複数の金融商品の中から、加入者自身が自ら選択して運用します。

企業型は、企業が提携している証券会社の提供している運用商品のラインナップから選ぶですが、「個人型」は口座を開設する証券会社を自分で選べます

証券会社によって、取り扱っている商品ラインナップが違います。

また、「個人型」は口座開設手数料や口座維持費も自分で負担しなければなりません。

初めに契約する会社を慎重に選択必要があります。

別記事では、オススメの証券会社の話をさせていただきます。

③積み立てたお金を引き出せる時期や条件

「企業型」と一緒で原則60歳まで引き出すことができません。

⑤税制におけるメリットが非常に大きい

「企業型」と同様で、税制におけるメリットが非常に大きいです。

まとめ

  • 確定拠出年金は、公的年金では不足する老後の生活費を補填するための新たな貯蓄制度の一つで、自分自身で金融商品を選んで、お金の運用をおこなう。

  • 大きく分けて「企業型確定拠出年金」と「個人型確定拠出年金」があり、使える制度や限度額は個人の雇用形態によって異なるが、基本的な仕組みや、税制における大きなメリットは同様である。

確定拠出年金について、少しでも理解いただけたでしょうか??

今回は、確定拠出年金のメリットについて「税制メリットが大きい」というボンヤリとした理由しか説明しませんでしたが、次回は「確定拠出年金を絶対にやるべきメリット」に焦点を当てて深掘りしていきます。

続きは下記からどうぞ!!

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